ラーメン店が儲かる理由。それは、ラーメンが国民食と言われるほど、日本人の食生活に定着しているからです。 ここでは、全国を対象に、ラーメンへの意識や食べ方の実態調査の結果を紹介します。フランチャイズでラーメン店を開業する前に、日本人とラーメンの関係を改めて確認してみましょう。
ラーメンが好きな人の割合は78％、嫌いな人は0.4％という調査結果が出ています。 女性よりも男性が、また若い年代ほど「好き」と答える人が多い傾向。
さらに地域別に見ると、「北海道」「東北」「九州」で、「死ぬほど好き！」「大好き！」という熱狂的な人の割合が高いことがわかりました。
1位は「ラーメン」（33％）、2位は「そば」（23％）、3位は「うどん」（3％）。
男女別に見てみると、男性はラーメンやそば、女性はパスタやうどんの支持が高くなっています。地域別で見ると、東日本はそば、うどんは西日本、ラーメンは全国で人気という結果に。ラーメンが全国的に支持されていることがわかりますね。
もっとも多い結果は、「月に2～3回」（29％）、次いで「週に1回」（24％）、「月に1回」（18％）。全体で見てみると、なんと90％の人が「月に1回」以上は食べているそう。 また、ラーメンが大好きと言う人は、「週に2～3回」以上食べる人も多いようです。
1位：価格（57％）、2位：清潔感（53％）、3位：雰囲気（47％）、4位：店員の態度（40％）、5位：ボリューム（19％）という結果。
特に女性は「清潔感」や「店の雰囲気」などを重視しているようです。女性客を増やしたいのであれば、明るくてきれいな店舗作りに注力するとよいでしょう。
北から南にかけて、人気のスープは「みそ味」「しょうゆ味」「塩味」「とんこつスープ」と シフトしていきます。エリア別でチェックすると、北海道、東北、北関東・甲信の北日本で、6割を超えて支持されている味がみそ味でした。
特に、東北では３人に２人は、みそ味が好きなようです。しょうゆ味は、首都圏から四国にかけていちばん人気を集めていました。 塩味は、地域差が比較的少ない味であり、とんこつスープは、西日本で半数以上の人が好きと答えています。
ラーメンの原価を、「ラーメン1杯を作るために必要な材料費」だと考えると、オーナーとして自店舗のラーメンに実際どれくらいの原価がかかっているのか、正確に把握しておくことが必須です。また、材料によっては季節や年度で原価が大きく変わることもあり、ラーメンの価格を定期的に変えられないからこそ、原価と価格のバランスを考えることが欠かせません。 なお、一般的にラーメンの原価率は30％弱～40％弱程度とされており、もしも原価率が50％を超えるようであれば注意しなければなりません。
ラーメン1杯の料金に対して、原価がどれくらいの割合を示しているか「％」で表したものが原価率です。
原価率は基本的に以下の計算式で表せます。
原価率＝ラーメン1杯の原価／ラーメン1杯の販売価格×100（％）
例えば、1杯1,000円のラーメンがあるとして、原価が400円であれば、その原価率は40％となります。
なお、実際は材料費の他にも人件費やその他の諸経費がかかっており、ラーメン1杯で本当に得られる利益を算出するには、店舗経営にかかっている全ての費用を考えなければなりません。
タレはそれほど原価がかからず、1杯あたりで10円程度になります。問題はスープですね。スープはラーメンの味を決めるというだけあって、原価が高くなってしまう可能性も。醤油ラーメンは50円程度、とんこつラーメンで100円、みそラーメンで120円ぐらいが基本です。スープの量によっても異なりますが、みそは多めのスープを必要とするため高めの原価となっています。
使用する具材によっても変わりますが、ネギやメンマ、ナルト、チャーシューなどを使う醤油ラーメンの場合は60円程度、一方でもやしや野菜をたくさん使うみそラーメンは80円程度とスープと同様に異なります。
原価についてわかったところで、原価率も計算してみましょう。原価を考えて、醤油ラーメンは1杯200円、とんこつラーメンは1杯250円、みそラーメンは1杯300円で作れると想定してみます。このラーメンをいくらで売るか、ということになりますね。
原価率30%で考えてみると、醤油ラーメンは666円、とんこつラーメンは833円、みそラーメンは1,000円ということになりますね。これはあくまで原価率を30%にした場合の金額です。
こういった原価率を計算しながら、いくらまでに原価を抑えるか、販売価格をいくらにするか、と決めることになります。フランチャイズは一律で同じ販売価格・同じ原価で提供すること、と決められている場合も多いので、あまり原価や原価率については考える必要はないかもしれませんが、オーナーとしては知識をつけておく必要があります。
原価率に対して利益率とは、売上げに対して店の利益を示す割合です。
例えば、ラーメンの価格から原価（材料費）を引いた残りの金額が「粗利益」となります。そしてさらに粗利益から人件費や諸経費などを引いた残りの収益が「営業利益」となります。
そのため、どの時点の利益を使うかで利益率が変わることも要注意です。
ラーメン屋を営業するにあたり、必要なのは人手。オーナー自らがすべてをこなすのは難しく、ラーメンと作ることがメインになります。となれば、オーダーをとったり提供したりお客様対応をしてもらう人を雇わなくてはいけません。
人件費として必要な金額は、まず時給から考えてみます。時給950円で毎日8時間雇うとしたら、1日で7,600円になります。1人ならそれだけですが、人数を増やすとさらにかかりますよね。これは渡す給料の分だけなので、交通費を支給するお金も、その他もろもろかかってしまいます。
実は人件費がラーメン屋経営にかかる費用の中で多くの割合を占めているのです。
実際にラーメン屋を経営するには、ラーメンを作ったり人を雇ったりするコストの他にも、様々な費用（諸経費）が必要になります。
原価がラーメンを1杯作るために必要な費用だとすれば、諸経費は店舗を運営したり、ラーメンを作れる環境を整えたりするために不可欠な費用です。そのため、ラーメン屋を経営する上で諸経費を無視することはできません。諸経費には様々な種類がありますが、以下にその一例を示します。
店舗として賃貸物件を利用している場合、毎月の家賃が発生します。また、店舗の近くに駐車場を借りるような場合は、その分の費用も支払わなければなりません。
電気代やガス代といった光熱費も、ラーメン屋を経営していく上で欠かすことのできない費用です。特にラーメン屋は強い火力で鍋の湯を沸かし続けるので、ガス代が高額になることもあるでしょう。また、都市ガスとプロパンガス（LPガス）の費用差もあり、店舗のエリアによってもガス代は異なります。
さらに水道代は、調理だけでなくトイレの使用や清掃に水を使う際にもかかるので、普段から意識しておかなければなりません。
集客力を高める上で販促活動は重要なポイントですが、大がかりな広告宣伝を個人で行おうとすればそれだけ費用もかかります。
また、広告宣伝費には雑誌やグルメサイトへの掲載費の他にも、自作のチラシやポスターを作ったり、ホームページを作成したりといったことにかかる費用も含まれます。
広告宣伝費は店の利益率に関わるポイントであり、いかに効果的な宣伝を、低コストで実現するかが重要です。
店の電話代や、インターネットに接続するために必要なプロバイダ契約料といった費用は、通信費として計上されるコストです。また、通信費には書類を郵送したり切手を購入したりする費用が含まれます。
ほかにも、店内にテレビを置いているラーメン屋であれば、原則としてNHK受信料を支払う必要があります。
衛生管理費とは、一般的に清掃代やクリーニング代といった、衛生環境の維持にかかる費用です。
店内を掃除したり洗ったりするために必要な費用、従業員のユニフォームやエプロン、タオルなどを洗濯したりクリーニングに出したりする費用などは、衛生費として処理します。
実は他業界のお店と比べてみても、意外と諸経費がかからず利益も出しやすいといわれています。儲けやすい業界であるため、自分のお店を持ちたいという人には挑戦しやすいでしょう。やはりお店をやるなら儲けたい、と思うのが当然です。その願いを叶えてくれるのがラーメン屋ではないでしょうか。
原則として、ラーメン屋で利益を上げようとすれば、原価率を低くすることが必要です。ただし、安易に質の悪い材料を仕入れて原価率を下げれば、結果的に味が落ちて客足が遠のくリスクを高めるでしょう。そのため、あくまでもラーメンの品質を保ちながら、安定した原価率や利益率を維持できるバランスを考えなければなりません。
回転率とは、一定時間にどれだけの客が入れ替わるかという割合であり、当然ながら回転率が高まるほど客数が増えるので、ラーメンの販売量も増えて利益につながります。
ただし、お客様の数が想定以上に増えすぎて従業員を増やさなければならなくなれば、結果的に粗利益が人件費や諸経費で相殺されるため、薄利多売にならない工夫も大切です。
1人のお客様が高いラーメンやサイドメニューを食べてくれれば、1人あたりの売上げが増えて、回転率がそのままでも利益がアップします。
そのため、例えば魅力的なトッピングをアピールするなど、客単価を上げる工夫もポイントです。
ラーメン原価、回転率とコスト、客単価などを総合的に考慮しながら、現実に沿った売上シミュレーションを行うことが重要です。
また、シミュレーション結果は材料の仕入れ量にも関わるため、可能な限り正確な計算を心がけましょう。
フランチャイズで開業した場合の平均年収が800万円なのに対し、個人開業の平均年収は400万円、とフランチャイズのほうが平均年収は高くなっています。個人経営でも大人気店であれば数千万円の年収を得ることも可能ですが、無名の状態からの開業なので軌道に乗るまでは平均年収を満たないことも。フランチャイズなら知名度のあるラーメン店の看板を使って営業できるので、集客面でもフランチャイズのほうが有利と言えます。
また、フランチャイズで開業すれば自分で試行錯誤してレシピを開発する必要がなく、食材を手配・調整してもらえることで材料費の削減を見込めるメリットもあり。加盟金やロイヤリティを支払う必要はありますが、ラーメン店として成功している店舗の経営ノウハウを学べるため、将来的に独立を考えているなら大きなデメリットにはならないでしょう。
フランチャイズの大きな強みとしては、すでに知名度のあるラーメンを提供できること。ファンがついている人気のラーメンを店舗メニューに組み込めるので、開業当初から集客しやすく、安定した売上を見込めるのは魅力的なポイントです。
ラーメン店は月に300店舗開業しているとも言われますが、思ったより客足が伸びずに資金が枯渇してしまい、1年以内に40％、3年以内だと70％の店舗が廃業するとされる厳しい世界です。フランチャイズなら最初から知名度のある状態で開業でき、安定した集客や売上で運転資金にも余裕を持てるため、個人開業よりも生き残りやすいと言えるでしょう。
ラーメンフランチャイズは、基本的にラーメンづくりをしたことがない人でも加盟できるようになっています。味ブレを起こしにくいように効率的なオペレーションが組まれており、フランチャイズによっては店舗でのオペレーションは盛り付けるだけというところも。店舗でのオペレーションが最小限であれば、広告宣伝や販促などの営業活動に時間をまわせ、より集客や売上につながる店舗づくりができます。
店舗での仕込みをどこまで行なうのかはフランチャイズによって方針が異なるため、最小限に抑えたいのであれば事前に確認しておくと良いでしょう。
個人開業のお店だと効率的なオペレーションの確立や営業に時間が取られてしまい、事業の分析にまで手が回らないということは珍しくありません。フランチャイズならすでに効率的なオペレーションが確立されており、さらに本部からのサポートも受けられるので、事業分析に時間を使えるのは経営面で大きなメリットと言えるでしょう。精神的に余裕があると売上アップのためにやるべきことも見えてきやすく、顧客満足度の高い店舗運営やサービスの提供にもつなげることができます。
フランチャイズは店舗数の多いスケールメリットを生かし、メーカーや商社などに対して低価格での仕入交渉をしやすい利点があります。仕入原価を抑えることができれば商品価格を下げて顧客満足度を上げる、もしくは商品価格はそのままに利益率を上げるといった選択が可能。これが個人開業となると少しでも安い仕入れ先を自分で探さなければならず、仕入交渉がうまくいかないと顧客満足度や利益率にも影響する可能性があります。
回転率が重視されるラーメン店において、スタッフが動きやすい店舗設計にすることはかなり重要なポイントです。フランチャイズなら店舗設計のノウハウを持った本部からアドバイスや指示を受けられるため、効率的に動ける環境を整えやすく、スムーズな案内や商品提供を実現できます。スタッフが動きやすい店舗設計は顧客満足度や売上の向上にもつながるので、店舗経営で培ったノウハウに基づくアドバイスを受けられるのは、フランチャイズならではのメリットと言えます。
フランチャイズによっては加盟店同士の交流が許可されているところもあり、経営に生かせるさまざまなノウハウを共有してもらえることがあります。本部からも経営ノウハウや成功・失敗事例などの共有はありますが、加盟店の目線からの情報共有はまた違った気づきを得られるのが魅力。共有してもらった情報を生かして失敗やトラブルを回避したり、集客や売上アップのための施策につなげたりするなど、店舗運営に役立てることができます。
フランチャイズは、すでに知名度のあるラーメン店の看板を使って営業でき、安定した集客・売上を期待できます。また、経営ノウハウに基づく効率的なオペレーションや店舗設計のアドバイスなども受けられ、開業当初から多くのアドバンテージを得ている状態で開業することが可能です。ビジネスでは失敗する要素を排除することが大切になってくるため、アドバンテージを得た状態で開業できるフランチャイズは、個人開業の店舗と比べて失敗のリスクが低いと言えます。
フランチャイズでは最初から適切な原価率や、仕入れに関するノウハウが蓄積されているため、個人が一から考えるよりも遙かに合理的なシミュレーションを行うことが可能です。また、高品質な食材を安価に仕入れられるルートを紹介してもらえることもあります。
フランチャイズではロイヤリティなどを支払わなければならないといったデメリットもありますが、様々なロスを減らすことで、結果的にオーナーも利益を得られるため、むしろ初心者こそフランチャイズの活用がおすすめです。
【選定条件】
Googleで「ラーメン フランチャイズ」と検索しヒットした企業50社の公式HPを調査（2023年4月18日調査時点）。
全50社のうち店舗数の多い順で10社を調査し、ロイヤリティのない5社から、下記の条件で3社を選定しています。
・麺場 田所商店…5社のうち最もサポートの幅が広く、物件/立地サポート、開業前サポート、求人サポート、開業後サポートを行っている企業
・TAKEYOU…屋号、店舗デザインを自由に設定でき、提供する麵やスープの選択肢が5社のうち最も多い企業
・町田商店…研修期間が最短で5日間と、5社のうち最も短く、開業までの期間が短い企業
